【最新版】BEV・PHEV補助金はいくら?最大130万円の対象・注意点を解説
記事公開日:2026年11月4日
※本記事の内容は、記事作成日時点で確認した内容に基づいたものになります。現在の価格・内容と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。現在の価格や内容に関しては、「香川トヨタ」のスタッフへお尋ねくださるようお願いいたします。
BEVやPHEVの購入を検討していると、「CEV補助金とはどのような制度なのか」「自分が購入する車も対象になるのか」「いつ、どのように申請すればよいのか」と疑問に感じる方も多いでしょう。
国が実施するCEV補助金は、BEVやPHEVなどの購入を支援する制度です。2026年1月1日以降の登録分については、2026年12月までBEV(軽を除く)最大130万円、PHEV最大85万円が補助上限とされています。
本記事では、CEV補助金の基本的な仕組みから対象車種、補助額が決まる考え方、申請要件や手続きの流れまで分かりやすく解説します。EV購入を検討する際に「何を確認し、どう進めればよいのか」を把握するための参考にしてください。
【この記事の要約】
・国のCEV補助金と地方自治体の補助金は併用して受け取ることが可能である
・2026年1月1日以降の登録分については、2026年12月までBEV(普通車・小型車)最大130万円、PHEV最大85万円がCEV補助金の上限となっている
・補助額は「契約日」ではなく「初度登録日(ナンバー取得日)」で決まるため、納車時期によって受け取れる金額が変わる
・CEV補助金は一律の金額が支給される制度ではなく、車両性能やメーカーの充電設備整備、アフターサービス体制などをもとに車種ごとの補助額が決められる
・補助金の受給には対象車種の新車購入と、原則3年または4年の保有義務が伴う
・予算上限に達すると早期終了するため、車両登録後は速やかな申請が必要である
参考:クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の 補助上限額の見直しについて
国が実施するCEV補助金は、BEVやPHEVなどの購入を支援する制度です。2026年1月1日以降の登録分については、2026年12月までBEV(軽を除く)最大130万円、PHEV最大85万円が補助上限とされています。
本記事では、CEV補助金の基本的な仕組みから対象車種、補助額が決まる考え方、申請要件や手続きの流れまで分かりやすく解説します。EV購入を検討する際に「何を確認し、どう進めればよいのか」を把握するための参考にしてください。
【この記事の要約】
・国のCEV補助金と地方自治体の補助金は併用して受け取ることが可能である
・2026年1月1日以降の登録分については、2026年12月までBEV(普通車・小型車)最大130万円、PHEV最大85万円がCEV補助金の上限となっている
・補助額は「契約日」ではなく「初度登録日(ナンバー取得日)」で決まるため、納車時期によって受け取れる金額が変わる
・CEV補助金は一律の金額が支給される制度ではなく、車両性能やメーカーの充電設備整備、アフターサービス体制などをもとに車種ごとの補助額が決められる
・補助金の受給には対象車種の新車購入と、原則3年または4年の保有義務が伴う
・予算上限に達すると早期終了するため、車両登録後は速やかな申請が必要である
参考:クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の 補助上限額の見直しについて
目次
EV購入に使える補助金とは?
EVやPHEVを購入する際に利用できる補助金は、主に国と地方自治体の2種類に分けられます。
| 制度の提供元 | 特徴 |
|---|---|
| 国(CEV補助金) | 全国共通で利用でき、要件を満たせば全国どこでも申請できる |
| 地方自治体 | 居住地域ごとに設定されており、国の補助金と併用できる |
国のCEV補助金が基本になる
ベースとなるのは、国が実施する「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)」です。BEVやPHEVなどの環境対応車を普及させる目的で設けられており、全国どこにお住まいでも要件を満たせば申請可能です。
毎年予算が組まれ、年度によって細かな条件や金額が見直される傾向があります。
毎年予算が組まれ、年度によって細かな条件や金額が見直される傾向があります。
地方自治体の補助金と併用できる
都道府県や市区町村が独自に設けている補助金制度は、国のCEV補助金と併用できます。制度の有無や補助額は自治体によって大きく異なります。
香川県内でも市町ごとに独自の補助制度を設けている場合があるため、お住まいの市町の最新情報をご確認ください。国の補助金と組み合わせることで、実質的な購入負担の軽減につながります。
【関連記事】トヨタのEVと補助金について
香川県内でも市町ごとに独自の補助制度を設けている場合があるため、お住まいの市町の最新情報をご確認ください。国の補助金と組み合わせることで、実質的な購入負担の軽減につながります。
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CEV補助金の対象車種と上限額
CEV補助金では、車の動力源に応じて受け取れる金額の上限が設定されています。
| 車両のタイプ | 補助金の上限額 |
|---|---|
| BEV(電気自動車・軽自動車を除く普通車/小型車) | 最大130万円(基本125万円+加算最大5万円) |
| PHEV(プラグインハイブリッド車) | 最大85万円(基本80万円+加算最大5万円) |
BEV(普通車)は2026年12月まで最大130万円が上限となる
100%電気で走るBEV(軽自動車を除く普通車・小型車)は、2026年1月1日以降の登録分について、2026年12月までCEV補助金の上限額が最大130万円となっています。
最大130万円はすべてのBEVに一律で支給される金額ではありません。基本補助額とメーカーの取り組みなどを評価する加算措置によって構成されており、実際の補助額は車種ごとに異なります。そのため、購入を検討する際は「最大額」だけを見るのではなく、希望する車種が補助対象となっているか、いくら適用されるかを確認することが大切です。
参考:クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の 補助上限額の見直しについて
最大130万円はすべてのBEVに一律で支給される金額ではありません。基本補助額とメーカーの取り組みなどを評価する加算措置によって構成されており、実際の補助額は車種ごとに異なります。そのため、購入を検討する際は「最大額」だけを見るのではなく、希望する車種が補助対象となっているか、いくら適用されるかを確認することが大切です。
参考:クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の 補助上限額の見直しについて
PHEVは2026年12月まで最大85万円が上限となる
ガソリンエンジンとモーターを組み合わせたPHEV(プラグインハイブリッド車)は、2026年1月1日以降の登録分について、2026年12月までCEV補助金の上限額が最大85万円となっています。
PHEVについても、すべての対象車に一律で85万円が支給されるわけではなく、車種ごとに補助額が設定されています。日常の近距離移動を電気で走りながら、長距離ではガソリンも利用できるため、車の使い方と補助制度の両方を確認しながら検討することが重要です。
PHEVについても、すべての対象車に一律で85万円が支給されるわけではなく、車種ごとに補助額が設定されています。日常の近距離移動を電気で走りながら、長距離ではガソリンも利用できるため、車の使い方と補助制度の両方を確認しながら検討することが重要です。
なぜ車種によってCEV補助金の金額が違う?
CEV補助金について特に分かりにくいのが、「同じBEVやPHEVでも、なぜ車種によって補助額が違うのか」という点です。最大130万円・最大85万円という数字はあくまで上限であり、すべての対象車に同じ金額が支給されるわけではありません。
実際の補助額は、電費や航続距離などの車両性能だけでなく、自動車メーカーの取り組み状況なども総合的に評価したうえで、車種ごとに決められます。
参考:令和8年度におけるクリーンエネルギー自動車導入促進補助金について
実際の補助額は、電費や航続距離などの車両性能だけでなく、自動車メーカーの取り組み状況なども総合的に評価したうえで、車種ごとに決められます。
| 評価される観点 | 具体的な実績や体制 |
|---|---|
| 充電インフラの整備 | 急速充電器や普通充電器の設置数への貢献度 |
| アフターサービス | 整備人材の育成や整備体制の確保 |
| 災害時の地域連携 | 自治体との災害連携協定の締結 |
参考:令和8年度におけるクリーンエネルギー自動車導入促進補助金について
充電設備の整備実績などが影響する
自動車メーカーが国内の充電インフラ拡充にどれだけ貢献しているかが、補助金額を左右する評価項目となります。急速充電器や普通充電器の設置ネットワークを自社で整備したり、共同出資でインフラ構築を進めたりしているメーカーの車種は高く評価されます。
利用者が充電に困らない環境づくりを後押しするための仕組みです。
利用者が充電に困らない環境づくりを後押しするための仕組みです。
アフターサービス体制も評価される
購入後のメンテナンスやトラブル対応など、アフターサービス体制の充実度も評価基準に含まれます。EV特有のバッテリー診断や高電圧部品の整備ができる人材を育成しているかどうかが問われます。
安心して長く乗り続けられるサポート体制が整っているメーカーの車ほど、補助金額が優遇される傾向があります。
安心して長く乗り続けられるサポート体制が整っているメーカーの車ほど、補助金額が優遇される傾向があります。
災害時の地域連携なども問われる
車両のバッテリーを非常用電源として活用できるよう、地域社会と連携している実績も評価されます。災害時に避難所へ車両を派遣する協定を自治体と結んでいたり、外部給電機能の活用方法を積極的に周知したりしているメーカーが対象です。
車を移動手段としてだけでなく、防災インフラとして活用する取り組みが重視されています。
車を移動手段としてだけでなく、防災インフラとして活用する取り組みが重視されています。
検討している車が補助対象かどうかは香川トヨタで確認できる
CEV補助金は対象車種や登録時期などによって適用条件が変わるため、「検討している車が対象なのか」「いつまでに登録すればよいのか」「どのような手続きが必要なのか」をご自身だけで判断するのは難しい場合があります。
香川トヨタ自動車では、気になる車種・グレードがCEV補助金の対象となっているかを確認するとともに、適用される補助額や登録時期、申請に必要な手続きについてご案内しています。制度がよく分からない段階でもお気軽にご相談ください。
香川トヨタ自動車では、気になる車種・グレードがCEV補助金の対象となっているかを確認するとともに、適用される補助額や登録時期、申請に必要な手続きについてご案内しています。制度がよく分からない段階でもお気軽にご相談ください。
補助金を受け取るための主な要件
CEV補助金を申請するためには、対象車種の選定や購入後のルールなど、満たすべき要件が定められています。
| 申請に必要な要件 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 対象となる新車の購入 | センターが指定する車種の新車を新規登録する |
| 一定期間の所有義務 | 原則として3年または4年間は手放さずに保有する |
指定された対象の新車を購入する
補助金の対象となるのは、次世代自動車振興センターがあらかじめ指定した銘柄の新車を新車新規登録した自家用車両のみです。中古車および事業用車両はCEV補助金の対象外となります。
同じ車種であってもグレードや駆動方式によって補助金額が異なることもあるため、購入前の見積もり段階で対象かどうかを正確に把握しておく必要があります。
同じ車種であってもグレードや駆動方式によって補助金額が異なることもあるため、購入前の見積もり段階で対象かどうかを正確に把握しておく必要があります。
一定期間の所有が義務づけられる
補助金を使って購入した車両は、原則として3年または4年間の継続保有が義務づけられています。短期間での転売を防ぎ、環境対応車を社会に定着させるためのルールです。保有義務期間内に車両を手放す場合は、事前に財産処分承認の手続きが必要です。売却や買い替えなど自己都合による処分では、処分制限期間の残存期間に応じて補助金を返納することになります。
なお、天災や過失のない事故で走行不能となり抹消登録する場合は、承認を受けることで返納が免除されます。また、承認を得ずに処分すると、補助金の全額返納を求められることがあります。
参考:R7年度補正CEV補助金のご案内_CEV補助金_CEVの補助金交付を行う次世代自動車振興センター
参考:CEV補助金の計画変更、財産処分の手続き_CEV補助金_CEVの補助金交付を行う次世代自動車振興センター
なお、天災や過失のない事故で走行不能となり抹消登録する場合は、承認を受けることで返納が免除されます。また、承認を得ずに処分すると、補助金の全額返納を求められることがあります。
参考:R7年度補正CEV補助金のご案内_CEV補助金_CEVの補助金交付を行う次世代自動車振興センター
参考:CEV補助金の計画変更、財産処分の手続き_CEV補助金_CEVの補助金交付を行う次世代自動車振興センター
申請手続きの流れと注意点
補助金の申請は、車両が納車されて登録が完了した後に進めることになります。
| 手続きの注意点 | 対応のポイント |
|---|---|
| 申請のタイミング | 車両の新規登録が完了した日から期限内に申請書類を提出する |
| 早期終了のリスク | 国の予算上限に達すると期間内でも受け付けが終了する |
| 手続きのサポート | 複雑な書類作成は車の購入先である販売店に相談する |
車両登録後に速やかに申請をおこなう
補助金の交付申請は、車両の新規登録(ナンバープレートの取得)が完了してから原則1ヶ月以内に行います。ただし、車両登録日までに車両代金の支払い手続きが完了していない場合は、初度登録日の翌々月末日が提出期限となります。購入の契約段階では申請できず、納車日が確定して車両登録を済ませてから手続きがスタートします。
ここで見落とされがちなのが、CEV補助金の適用条件や補助額を判断するうえで「契約日」ではなく「初度登録日」が重要になるという点です。特に2026年12月までの制度を利用する場合は、契約時期だけでなく実際の登録時期にも注意する必要があります。
制度改定のタイミングをまたぐ場合は適用される条件が変わる可能性があるため、商談時に販売店へ登録予定時期を確認しておくことが大切です。期限を過ぎると申請が受理されないため、納車に合わせて必要書類を不備なく準備しておくことが重要です。
参考:CEV補助金(車両):FAQ
ここで見落とされがちなのが、CEV補助金の適用条件や補助額を判断するうえで「契約日」ではなく「初度登録日」が重要になるという点です。特に2026年12月までの制度を利用する場合は、契約時期だけでなく実際の登録時期にも注意する必要があります。
制度改定のタイミングをまたぐ場合は適用される条件が変わる可能性があるため、商談時に販売店へ登録予定時期を確認しておくことが大切です。期限を過ぎると申請が受理されないため、納車に合わせて必要書類を不備なく準備しておくことが重要です。
参考:CEV補助金(車両):FAQ
予算上限に達すると早期終了する
CEV補助金は年度ごとに予算が割り当てられており、予算を使い切ると申請受付が前倒しで終了します。EVの販売が好調な時期は、想定より早く予算が消化されるケースも珍しくありません。
購入を検討している場合は、納車までの期間を逆算し、予算の消化状況を定期的に確認しながら商談を進めることが重要です。
購入を検討している場合は、納車までの期間を逆算し、予算の消化状況を定期的に確認しながら商談を進めることが重要です。
複雑な手続きは販売店に相談する
申請には車検証のコピーや領収書など複数の書類が必要となるため、購入先の販売店に相談しながら進めるのが確実です。
香川トヨタ自動車でも、CEV補助金の対象条件や適用の可否について販売店スタッフがご案内しています。予算上限に達すると受付が終了するため、購入を検討する段階で早めに相談しておくと安心です。
香川トヨタ自動車でも、CEV補助金の対象条件や適用の可否について販売店スタッフがご案内しています。予算上限に達すると受付が終了するため、購入を検討する段階で早めに相談しておくと安心です。
地域で使える地方自治体の補助金
国の制度に加えて、お住まいの地域で利用できる自治体独自の補助金も見逃せません。
| 自治体補助金の活用 | 実施内容 |
|---|---|
| 居住地域の制度調査 | 都道府県と市区町村の両方で独自の補助金がないか確認する |
| 香川県の補助金情報 | 地元のトヨタ販売店などに最新の制度や併用条件を相談する |
居住する地域の独自制度を調べる
都道府県と市区町村のそれぞれで、EV普及に向けた独自の補助金制度が用意されているかを確認します。自治体によって支給条件は異なり、再生可能エネルギー電力の導入を必須とするケースや、特定の期間内での購入を求めるケースがあります。
受付期間も国とは異なることが多いため、それぞれの自治体の公式ウェブサイトで最新情報をチェックすることが前提となります。
受付期間も国とは異なることが多いため、それぞれの自治体の公式ウェブサイトで最新情報をチェックすることが前提となります。
香川県の補助金情報も相談できる
香川県や県内各市町の補助金に関する詳細な情報は、地域に密着した自動車販売店に相談することで正確に把握できます。自治体の補助金は年度途中で予算が尽きたり、制度の内容が突然変更されたりすることもあります。
日頃から地元での車両販売に携わっている店舗であれば、最新の申請状況や国との併用ルールを熟知しており、最適な購入プランの提案が期待できます。
日頃から地元での車両販売に携わっている店舗であれば、最新の申請状況や国との併用ルールを熟知しており、最適な購入プランの提案が期待できます。
まとめ
CEV補助金は、BEVやPHEVなどのクリーンエネルギー自動車の購入を支援する国の制度です。2026年1月1日以降の登録分については、2026年12月までBEV(普通車・小型車)最大130万円、PHEV最大85万円が上限となっていますが、すべての車種に上限額が支給されるわけではありません。
対象車種や補助額は車種・グレードなどによって異なり、申請期限や3年〜4年の保有義務などのルールもあります。また、お住まいの地域によっては地方自治体の補助制度を併用できる場合もあるため、購入前に制度全体を確認しておくことが大切です。
CEV補助金は、車両の登録時期や申請期限、対象車種など確認すべきポイントが多く、制度を初めて利用する方には分かりにくい部分もあります。特に2026年12月までの制度を利用する場合は、購入契約だけでなく登録時期や申請スケジュールまで確認しておくことが重要です。
香川トヨタ自動車では、香川県内でBEV・PHEVをご検討の方に、CEV補助金の対象車種や適用条件、申請の流れをご案内しています。「CEV補助金が使えるのか分からない」「何を準備すればよいのか分からない」という段階でも、車選びとあわせて販売店スタッフへご相談ください。
対象車種や補助額は車種・グレードなどによって異なり、申請期限や3年〜4年の保有義務などのルールもあります。また、お住まいの地域によっては地方自治体の補助制度を併用できる場合もあるため、購入前に制度全体を確認しておくことが大切です。
CEV補助金は、車両の登録時期や申請期限、対象車種など確認すべきポイントが多く、制度を初めて利用する方には分かりにくい部分もあります。特に2026年12月までの制度を利用する場合は、購入契約だけでなく登録時期や申請スケジュールまで確認しておくことが重要です。
香川トヨタ自動車では、香川県内でBEV・PHEVをご検討の方に、CEV補助金の対象車種や適用条件、申請の流れをご案内しています。「CEV補助金が使えるのか分からない」「何を準備すればよいのか分からない」という段階でも、車選びとあわせて販売店スタッフへご相談ください。


